医療業界のマーケティングチャネルを考察する　～結論は知っていたけど・・なお話～

前回、freeeのサポート研修の流れから持論を展開する直前で記事を終わりにしました。

前回記事

今回、「医療業界の顧客は税理士をインターネットで探さない」と言う仮説について3つの観点から考察を試みます。

3つは、具体的には

step.1 Google広告の観点

step.2 会計freeeの観点

step.3 業界人としての自身の見解

となります。

実はこの話は、以前にGoogle広告の話を記事にした際にも言及しようと思っておりました。

記事「Google広告に挑戦！」

よって、ここ最近4～5記事の総括と言う観点でもご報告します。

１．Google広告の観点

私が今回の仮説に気付いたきっかけは、「Google広告での医療関連キーワードの検索数の少なさ」でした。

上記の画像はGoogle広告を記事にした際のものですが、「医療　税理士」など、比較的汎用と思われるキーワードでもそれ程の検索数にならなかった事に疑問が生じました。

更に、その後の調べで、これらのキーワードの競争度が「高」になっている事も仮説に拍車をかけました。

前者の検索数は「医療機関にいて税理士を探したい人」の数のバロメータとなります（当然関係ない人も含まれますが。）。

一方、後者は「医療機関の顧客が欲しい税理士事務所」の数のバロメータとなります。

前者が少なく、後者の競争度が高いという事は「税理士事務所が期待するほどには、医療機関はこれらのキーワードで税理士を探していない」という仮説が成り立ちます。

HPは当然必要なのですが（理由は後述）、直接的な顧客獲得ツールとして、実はHPはそれほど期待できない可能性が伺えます。

２．会計freeeの観点

ここは多くの説明は必要なく、紹介担当の方の「医療系からの問い合わせはまだ少ない」というコメントをそのまま採用です（私が直接聞いた訳ではないですが。）。

今後、少しずつは増えてくると考えていますが、結構保守的な業界なので、他業界のような勢いでfreeeユーザーが増えるかと言うと・・あまり予断は許さないかも知れません。

３．自身の見解

では、医療機関がどうやって税理士を探すかと言うと、「紹介」です。

医療機関が最初に顧問税理士を探すのは「クリニック開業」となる場合が多いです。

この時、既に近親者に税理士がいればそちらに話が行きますが、そうでない場合は「開業支援業者」からの紹介によって顧問税理士が決まる場合が多いです。

ここで言う「開業支援業者」とは、開業コンサルや無料で開業支援をする卸売業者などです。

一部、税理士法人が開業支援をするパターンも有り、この場合はその流れでそのまま顧問となるケースが殆どです（というか、顧問となる条件で開業支援をする訳ですが。）。

実は私の所属する一般企業も「開業支援」をやっているので・・仮説を立てるまでもなく知っていた流れではありますが・・。

なお、紹介された医療機関は、当然の如くHPで内容を確認するので、だからと言ってHPが不要と言う事にならないのは他業種と一緒かと思います。

あと、医療機関は一度選んだ税理士事務所をあまり変えない傾向があります。

一つには概ね業績が安定している事、他には紹介された手前変えにくいという理由も有るようです。

では、そのような環境下で私はどうするかと言うと・・。

現状では数少ないHPやfreeeからの問い合わせ、もっと数少ない個人的な伝手に頼りつつ、あとは医療業界にも他業界同様の流れが来る日を待つしかないかな・・と思っています。

思いついた施策を随時打ちつつ、医療業界に少しずつでもアピールできるように活動したいと考えます。

ではでは・・。

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